

これまで一般的な定年年齢であった60歳が職業生活の終着点ではなくなり、新たな職業生活の出発点、もしくは職業生活の1つの通過点に変化してきました。
キャリア・シフトチェンジ(CSC=Career Shift Change)とは、長い職業生活の中で昇進・昇格など上を目指すキャリア志向から、役職にこだわらない自分の働きがいや組織貢献に繋がる働き方に意識を変えることをいいます。
役職定年や定年再雇用などで立場や役割が変わったシニアの方々は、モチベーションの低下やかつて地位が高かった時の意識が抜けきれず、新しい職場環境に適用できないケースが多く見られました。
しかし、少子高齢化が進み労働力人口が減少していく社会において、これまで長年働いて得た知識やスキルを持つシニア人材は今後ますます貴重な戦力となります。
シニア世代を会社の戦力とするため、シニア世代になる前に、従来の出世を目指すキャリア志向から自分の働きがいや役職に関係ない組織貢献を目指す働き方に意識を変える取り組みを行う必要があります。

キャリア・シフトチェンジのためのワークショップ(CSCワークショップ)は、シニアになってからの働き方を考える研修です。
40歳代半ばから50歳代の方を対象に、シニア世代になっても職場の戦力として活き活き働き続けるためにはどうしたらよいかを考え、今後の行動変容を促すプログラムになっています。
JAVADAでは、CSCワークショップのご提案やワークショップを実施するインストラクターの養成を行っています。
- 能力開発が目的
- 受講対象はミドル層から
- 無理なく取り組めるプログラムと独自開発教材
- 講師は中央職業能力開発協会(JAVADA)が修了認定したインストラクター
- オプション追加が可能!
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「シニアになってからの働き方など考えていない」
「将来の働き方に不安を抱いている」
「自分の現状の能力と将来のつながりが曖昧だ」
定年間近に準備を始めても間に合わない場合があります。
活き活き働き続けるシニアの多くは、40歳代から環境変化に柔軟に対応できるよう準備を始めていたことがわかっています。
CSCワークショップは、40歳代半ばから受講できるようにプログラムを設計しています。
1日(標準約6時間)のワークショップを通して、気づきと行動変容が得られるようにプログラムを編成しています。
内容は、講義だけでなく、個人ワーク、グループワークを組み合わせ、主体的に取り組めるよう工夫をしています。
使用する教材は、職業能力評価の専門機関である中央職業能力開発協会(JAVADA)と日本を代表する人材マネジメントの専門団体である日本人材マネジメント協会(JSHRM)が連携して開発しました。
CSCワークショップを実施できるのは、中央職業能力開発協会(JAVADA)が実施する研修を修了した修了認定インストラクターのみです。
これは、CSCワークショップを人件費抑制や人の振り落としの選考に使うといった誤った利用を防ぎ、能力開発に特化して活用いただくためです。
使用する教材についても、修了認定インストラクターのみに販売することとしています。
貴社職員がインストラクター養成研修を受講し修了されれば、教材を購入いただくだけでCSCワークショップを実施できます。
CSCワークショップのプログラムは標準化されていますが、貴社の再雇用制度説明や企業年金制度説明をプログラムに追加することが可能です。 これによりトータルなシニア向け研修として位置づけられるほか、キャリア・コンサルティングを付加して受講者の今後に向けての取り組みを組織として応援すれば、活き活き働くシニアの増加とこれに伴う職場の活性化実現にぐっと近づきます。
導入企業
- いろいろ調べたが、CAN (やれる)、WILL (やりたい) だけのプログラムが多い中で、このワークショップだけMUST (やらなければならない) がしっかりしていたので導入した。
- 環境変化に対応しながら能力をブラッシュアップさせることに年齢は関係ないと伝えることができた。
- ワークショップでは、参加者同士が活発にプラットフォーム能力の必要性を語り合っていた。
- シニア社員の働く意欲を「腰掛け」から「活き活き働く」へ促す良い機会になった。
- 社員がインストラクター(講師)となりワークショップを実施することで費用面を抑えることができた。
- 昨年4月から再雇用者の人事考課項目にもプラットフォーム能力の要件を加えた。
受講者
- 同年代の方とシニアになった時のことを話し合えたのは、今後のキャリアプランを考えるうえでよい機会になった。
- 40歳代後半の早い段階で今後も必要とされる能力を具体的にイメージできたことが良かった。
- 50歳を超えた頃から歳をとることに漠然とした不安を覚えるようになっていたので、ちょうど良いタイミングだと思った。
- 受講の途中までは正直いつまでも現役でいたいと思っていたが、それはかなわぬこと・・・。
受講を終えた時は後輩達の役に立つ形でこの職場を終わりたい、そのために何とかしようと思った。 - 今すぐ実践できる内容があったので早速行動に移そうと思う。
- 定年再雇用後も同じ会社で頑張ろうと意欲がわいた。

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内閣官房内閣人事局でも導入されています。こちら
貴社のニーズ等に合わせた実施方法があります。



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