２　職業能力評価の方法

　では、どうしたら、彼ら／彼女らの職業能力を公平に測ることができるのでしょうか。従来の年功賃金制度は、経験年数が増えればそれに比例して職業能力が高くなる（経験年数＝職業能力）とする考え方に基づいていたといえます。また、労働者の方の有している資格に着目して職業能力を評価する方法もあります。有資格者がそうでない方に比べて高い職業能力を持っていると考えることはもっともです。
　しかし、職種によっては資格が存在しないものもありますし、入職レベルの資格のみですと、資格取得後（入職後）にどれだけ職業能力を上積みしたかを測ることはできません。いずれにせよ、経験や資格は労働者の持つ職業能力を測る手段ではありますが、十分ではありません。おそらく多くの企業では、経験年数や資格を加味しつつも、その人の実際の働きぶりをチェックして、その人の職業能力を測っているのではないでしょうか。
　こうした場合に注意しなければならないのは、「公平な評価基準に沿って評価する」ということです。評価する項目が違っていたり、評価項目は同じでも評価の目安が異なっていたりすると、当然労働者は不公平感を覚えるからです。このため、労働者の職業能力を評価するにあたっては、評価項目や評価の着眼点といったものが明らかになっていることが望まれます。