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職業能力開発推進者リーダー養成研修
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★ 好評のうちに終了いたしました ★ |
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お申込の方へ |
←お申込の前に必ずご一読ください |
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～職業能力開発推進者リーダー養成研修～ |
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(1) |
経営環境や社員の成育背景の多様化に伴って、企業が求める能力が変化し、企業教育の見直しが急がれています。今、能力開発を推進するのに何が求められているのか、人材育成の基本に戻って考えてみたいと思います。 |
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(2) |
自分の会社はどんな課題を抱えているのか。社員のどんな能力（知識、思考力、行動力）を強化すれば、企業業績は向上するのか。－経営戦略の推進に必要な「能力開発課題の発見」と「課題解決のための教育の実践」が教育スタッフの任務です。 |
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(3) |
講義、先進的な企業の事例や参加者のグループディスカッションによる意見交換を通じて、研修を進めるための実践的な問題解決力やそのヒントを習得します。 |
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(4) |
基本コースは、「能力開発の体系化」「ＯＪＴの進め方」等を中心に企業内における能力開発の核となる部分を、実践コースでは変化の時代に対応した人材育成としての「リーダー養成と組織開発」、従業員の自主性を引き出す「キャリア形成支援と能力開発」などを中心に学んでいきます。 |
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これまでも企業は「人づくり」を経営の柱として転換期を乗り越えてきました。教育スタッフには将来の国際情勢・産業社会の変化や技術・マーケットの進展を予測し、それに応じてどんな能力の開発が新たに求められるようになるだろうかということを、少し先の時代を見通して用意しておくことが望まれます。
本研修は、このような教育スタッフになるために必要な考え方や知識などの能力を習得することを目的としています。
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【講師・コーディネーター 桐村晋次 氏 プロフィール】 |
東京大学法学部卒業後、古河電気工業株式会社に入社。同社にて人材育成センター長、人事部長、取締役経営企画室長、常務取締役、古河物流株式会社代表取締役社長、法政大学大学院教授を経て、現職。この間（1993～1995年）、会社に勤務しながら、筑波大学大学院（夜間）にてキャリア・カウンセリングを専攻。
主な著書には、『人材育成の進め方』、『人事マン入門』（ともに日本経済新聞社）等がある。
他に、厚生労働省、文部科学省等の研究会・委員、日本経団連教育問題委員、日本産業カウンセリング学会会長、人材育成学会理事等を歴任。 |
変化の時代の人材育成システムの再構築
～能力開発課題の発見と課題解決のための教育の実践～ |
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「企業は人なり」といわれます。敗戦後の混乱期、技術革新やグローバリゼーションなどいくつもの変革期を乗り越えた人材育成の原点に立ち返り、業態や規模に応じた自社教育の価値創造―自社の現状に応じた「人づくり」を進める教育の創造―が求められています。
基本コースでは、「能力開発の体系化」「ＯＪＴ」「集合研修」などの基本について学ぶとともに、社内の実態調査・分析をつうじて、自社の持つ問題点を摘出し、「何を改善すべきか」「何が自社の課題か」を把握し、経営トップの目となり耳となって、組織改革の導火線となる役割について考えます。
グループワークでは、「役に立つＯＪＴ」「社員を元気にする研修」の２つのテーマについて意見交換をします。
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I |
人材育成の重要性の理解～教育スタッフは経営トップの教育戦略スタッフとして組織改革の担い手となろう～ |
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１ |
先輩たちはどのように努力し、時代の状況に対応できる能力を習得してきたのだろうか |
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２ |
企業をとりまく環境の変遷とわが社の課題 |
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３ |
国際競争による市場の変化など企業をとりまく状況の多様化によって、日本的経営や日本的人材育成制度はどのような変容を迫られているのだろうか |
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４ |
今、企業が求めているのはどんな能力を持った人材なのか。社員の成育背景はどのように変化してきているのか |
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II |
企業における人材育成の進め方～経営課題の解決能力の養成が教育スタッフの使命～
社員教育が企業主導から社員自律・起業支援型の能力開発へ転換している現状を踏まえ、OJTやOff－JT等の構築・進め方について考えていきます。 |
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１ |
能力開発の体系化 |
４ |
OJTの進め方 |
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２ |
人事教育スタッフの役割と課題 |
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(1) |
基本的なステップ |
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(1) |
教育スタッフの任務 |
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(2) |
個人別育成計画表と職場指導面接など |
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(2) |
教育スタッフと管理職との連携 |
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(3) |
自己啓発とOJTの連携 |
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３ |
社内（集合）研修の計画と実施 |
５ |
集合研修の進め方 |
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(1) |
教育ニーズの調査 |
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(1) |
集合研修の効用と限界 |
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(2) |
研修計画の作成 |
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(2) |
階層別教育 |
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(3) |
社内教育の推進組織 |
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(3) |
専門別教育 |
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(4) |
教育スタッフと各部門との連携 |
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(4) |
受講生参加による研修プログラムの作成 |
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(5) |
教育方法のレベルアップ |
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(5) |
研修効果の評価 |
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【事例研究】
人材育成の基本的な考え方や体系について、すぐれた成果を上げている先進企業の事例発表を聞き、質疑応答を行います。 |
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経営計画を立案・実行するための人材の育て方
～リーダーの養成と戦略対応の新しい課題への取組み～ |
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日・米・欧・中の経済・社会・政治の局面で予測が難しい変化が続く中で、企業は、存続・発展を続けるために、戦略的思考ができる社員の育成が急務になっています。
実践コースでは、基本コースを踏まえて組織を牽引していくリーダーを養成し、健全な組織と組織活動を確保するための施策をつうじて、社員の意欲を向上させ組織の活力を引き出す方法を学んでいきます。また、自社の基幹となる事業や海外事業、新規事業を担当する戦略プロジェクト要員、労働力の流動化や雇用形態の多様化に対応した社員自律型・企業支援型教育の進め方、キャリア・コンサルティングの活用法、など今日的な課題を取り上げます。
グループワークでは、「リーダーの育成法」「社員主導型能力開発やキャリア形成支援策」の２つのテーマについて意見交換を行います。 |
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I |
戦略的人材育成の重要性の理解と教育スタッフの能力向上 |
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１ |
人材育成スタッフは、社員に働きがいと成長意欲を生み出す創造的で尊い任務を負っている |
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２ |
これまでの教育方法の何を維持し、何を改めるべきか |
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３ |
変化の時代の教育、研修スタッフの役割－経営スタッフ・ラインの管理者との連携 |
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４ |
個人の自主性・自律性を引き出す人材育成システムが強い組織をつくる |
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II 戦略課題を見据えた人材育成の進め方 |
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１ |
日本的経営、日本的人材育成方式を再点検する強みを伸ばし、弱点を改善する。 |
５ |
戦略プロジェクトへの対応 |
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(1) |
経営戦略の変化が求める新しい人材像 |
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２ |
我々をとりまく組織風土と集団規範を洗い直す |
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(2) |
事業計画立案部門との連携 |
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３ |
環境の変化と人材育成の課題 |
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(3) |
戦略プロジェクト要員の養成プログラムの作成と推進 |
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４ |
リーダーの養成と組織の活性化 |
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(1) |
経営組織とは ― 基本構造、意思決定 |
６ |
社員自律型教育の実践 |
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システム、組織と構成員の関係 |
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(1) |
キャリア形成支援とは |
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(2) |
リーダーとは |
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(2) |
社員自律型・起業支援型教育への転換 |
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(3) |
管理者教育の考え方 |
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(3) |
キャリア・コンサルティングとは？ |
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(4) |
管理者教育の実践 |
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(4) |
キャリア形成支援に関する理論と活用 |
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(5) |
組織開発の進め方 |
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(5) |
キャリア形成支援制度の現状と課題 |
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【事例研究】
これまでは、「アメリカの労務管理」、「中国における企業経営」、「中小企業においてキャリア・コンサルティングを導入した経営」、「企業におけるキャリア形成支援」や「グローバル企業の人材戦略」の事例を学びました。今回は、「管理者・リーダー養成」に焦点をあてている企業の事例発表を聞き、質疑応答を行います。 |
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【参加のご案内】
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会 場 |
中野サンプラザ 〒164-8512 東京都中野区中野4－1－1 TEL 03－3388－1174 |
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定 員 |
基本コース・実践コースとも各20名 |
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受講料 |
（基本コース、実践コースの各いずれか1コースの場合）
一般 30,000円（消費税込）
会員 24,000円（消費税込）中央職業能力開発協会会員・都道府県職業能力開発協会会員
（基本コースと実践コースの両方同時お申込の場合）
一般 50,000円（消費税込）
会員 40,000円（消費税込）中央職業能力開発協会会員・都道府県職業能力開発協会会員
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受講料には、テキスト代が含まれています。 |
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※ |
昼食代、宿泊費は含まれておりませんので、各自でご手配ください。 |
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※ |
研修受講申込書の受付け後、10日以内に請求書を発送いたしますので、到着後請求書に記載された期限内にご入金ください。万が一請求書が届かない場合は下記あてにご連絡ください。
なお、期限内にご入金いただけない場合は、お申し込みをキャンセルとさせていただきます。
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申込方法 |
申込書にご記入の上、中央職業能力開発協会へFAX又は郵送にてお申し込みください。
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参加される方には、グループディスカッションに使用するための「自社で実施している人材育成に関する現在の実施状況、問題と課題」などについて事前にレポートを提出していただきます。詳細は、お申し込み後ご案内いたします。
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先着順で受け付けいたします。満員になり次第、申込みを締め切らせていただきますので、お早めにお申し込みください。
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受講申込者が少ない場合、開催を中止させていただく場合があります。 |
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受講料については、講座の中止、公共交通機関の遅延等によるやむを得ない場合以外は、キャンセル又は不参加による返金はいたしかねますのでご了承ください。
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申 込
締切日 |
（基本コース）平成24年1月24日（火）
※ 受付締め切りました ※ |
（実践コース）
★ 定員になり次第締め切ります ★ |
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※ |
なお、締切日以降につきましても空席がございましたら参加可能でございますので、お問い合わせください。 |
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その他 |
内容等に一部変更が生じる場合もありますので予めご了承ください。 |
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当参加申込書によりいただいた個人情報は、個人情報の保護に関する法律を遵守し、適切に管理いたします。
なお、当協会の個人情報保護に対する方針（個人情報保護ポリシー）は、こちらをご参照ください。 |
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お問い合わせ・お申し込み先
中央職業能力開発協会 能力開発支援部
キャリア形成促進室 キャリア形成支援課
〒160-8327 東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿木村屋ビルディング
TEL：03-6758-2819 FAX：03-3365-2716 |
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